それによると、2020年11月5日にNikonが公表した構造改革案で日本国内のカメラ製造をやめ、ASEAN諸国のタイ王国にカメラ製造を集約。同時に販売人員を削減し、カメラ部門の事業運営費を630億円減らす内容で、Nikonはプロや趣味層に絞って規模を縮小しても利益を出せるようにし、2021年度の黒字化を目指すと説明しています。
しかし、ライバル企業であるキヤノンについて日本経済新聞は「キヤノンは一眼レフカメラから顧客が流れたミラーレスの開発や販売でも先行。新規事業の開拓も熱心」と語っており、Nikonがこれまで蓄積してきたものづくりやネットワークを活かし、新しい文化を素早く察知し、いち早い文化に参入しなければ、Nikonブランドの灯が消えてしまう可能性があります。
Nikonブランドの灯を消さないためには、私たち消費者がNikonの良さや改善点を様々な方面から発信し、Nikonのため、消費者のため、カメラのためにも、大きなメッセージを残す必要があるかもしれません。
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