SHARPの液晶事業撤退で一番困惑するのはXiaomi?SHARPの液晶事業撤退による悪影響がXiaomiにもしわ寄せに

2024年5月16日木曜日

SHARP SONY Xiaomi レポート





SHARP は14日、子会社の堺ディスプレイプロダクトの大型液晶ディスプレイ生産から撤退すると内外に向けて発表しました

この発表は「平成のものづくり・日本」を象徴する液晶ディスプレイが15年の時を得て、BOE、LG、Samsungに明け渡す準備が整ったとのサインを日系企業が出した瞬間です

今回の発表からしたら、私たち消費者の影響が小さいかと思いきや、実は決して小さい影響で済まされない問題であることをSHARPの発表から見てとれます

今回、SHARPの液晶事業撤退について解説しつつ、SHARPの液晶事業撤退で一番困る会社は「中国版アップル」との異名を持つ「Xiaomi」が苦しい悲鳴を上げるかもしれないことも含めて、お伝えしようと存じます






平成のものづくり日本を象徴する工業製品:SHARPの液晶事業



SHARPはあれから15年以上の昔から、テレビを含めた大型ディスプレイを生産し、そのディスプレイを世界各国に輸出していました

しかし、そんなSHARPの液晶事業が2024年5月14日の発表を機に、2024年9月より堺ディスプレイプロダクトの液晶事業から撤退していくこととなりました


ただ、大型ディスプレイ事業からの撤退は2024年9月ですけども、スマートフォンやタブレット端末、パソコンと言った中小ディスプレイの生産は規模を縮小しながら継続していくこととなり、会社自体は継続するものの、大型ディスプレイに携わった従業員等はSHARPからのレイオフの対象となるのは確かです



日本の半導体産業の未来


SHARPの液晶事業の大幅縮小は、日本の半導体産業にとって深刻な痛手です。日本は、かつて半導体産業で世界をリードしていましたが、近年は安さと性能面の高さで中国や韓国に遅れをとっています。SHARPの液晶事業の大幅縮小は、この状況をさらに悪化させる可能性があります。


SHARPの液晶事業の大幅縮小の教訓



SHARPの液晶事業の大幅縮小は、日本の製造業にとって大きな教訓と言えます。日本は、これまで技術力に頼って製造業を成長させてきましたが、技術力の優位性は永遠に続くものではありません

中国や韓国のように、技術力を急速に高めている国に対抗するためには、さらなる技術革新やコスト削減が不可欠であると同時に、日本政府からの大規模な補助金の投入が必要となります




SHARPの液晶事業の大幅縮小とXiaomi



SHARPの液晶事業の大幅縮小は、中国版アップルと言われる「Xiaomi」にとっても大きな影響を与えます。Xiaomiは、SHARPから液晶パネルを調達しており、SHARPの液晶事業の大幅縮小により、液晶パネルの調達先が減ってしまうからです

Xiaomiは今後、他の液晶パネルメーカーからの調達先を確保する必要があります


ブーメランとなったXiaomi。SHARPの液晶事業の大幅縮小でどうする??



Xiaomiは日本市場にXiaomi 14 Ultraを投入しました。Xiaomi 14 UltraはLeicaロゴを入れており、長らく日本市場で独占的に展開しているSHARPのスマホ事業を叩き潰すかのような勢いです

SHARPがスマホ事業を継続している理由として、堺ディスプレイプロダクトの中小ディスプレイの生産能力や技術能力を維持するためであり、日本市場に日本生まれのスマートフォンがあるということは、ITや最新技術に疎い消費者や個人情報やプライバシーに敏感な消費者からすれば、SHARPのスマホを選ぶことは、日本の安全保障を守る観点から非常に良い選択です


SHARPの液晶事業の大幅縮小することで、Xiaomiがこれまでに使用してきたSHARP製のディスプレイからの代替え先を探す必要があります。もっと言えば、XiaomiがこれまでどおりにSHARPとの取引を継続し、液晶ディスプレイの重要さが大きいのであれば、Xiaomi資本からの堺ディスプレイプロダクトへの出資を表明してもおかしくないかもしれません



SHARPの次に危いのはSONY?


今回、SHARPの液晶事業の大幅縮小でこれまでのSHARPの色が薄くなってしまったことは仕方がないと割り切るしかないですけども、逆にもっと危い日系企業があります。SONYです

SONYはSHARP出資の堺ディスプレイプロダクトの出資企業であり、SHARPより出資規模が少ないものの、SONYのテレビ『ブラビア』で使用する液晶ディスプレイは堺ディスプレイプロダクトから調達しています


SHARPの液晶事業の大幅縮小は堺ディスプレイプロダクトを出資するSONYからすればとても危い状況であるものの、日本市場はSHARPが液晶ディスプレイで著名企業ですけども、海外市場からすると、実はSHARPよりもSONYの方が圧倒的知名度を誇ることから、SONYはしばらくの間は安泰といえます

しかし、永久的に液晶ディスプレイは安泰とは言えないのが現実であって、最近は大型スクリーンをVR機器から見るライフスタイルの変化を後押しするメディア、アフィリエイトサイト、個人ブログが大変多いことから、自宅で大型ディスプレイを通じて、映像コンテンツを視聴する時代はもはや、時代遅れの終わったコンテンツかもしれません


さいごに


今回は『SHARPの液晶事業撤退で一番困惑するのはXiaomi?SHARPの液晶事業撤退による悪影響がXiaomiにもしわ寄せに』と題して、SHARPの液晶事業の大幅縮小について解説しました

SHARPは本当に日本を代表するものづくり企業です。さいしょは日本資本でしたが、現在は台湾資本を通じて日本を代表するものづくり企業へと成長しているので、SHARPは台湾資本と日本資本の両方から、SHARPという名を残し続けることでしょう


でも、油断してはいけないのは、中華人民共和国と大韓民国に本社・本部を構える大企業勢力です。とくに中華人民共和国に本社・本部を構える大企業勢力は中華人民共和国政府からの大規模補助金や大規模出資によって安くて汎用性が高い液晶ディスプレイを世界に向けて輸出することができ、大韓民国に本社・本部を構える大企業勢力は汎用性の高さと同時に機能面の高さ、技術力の高さ、コスト面の高さの両立を測り、日系企業を液晶事業の撤退するために本気で潰しにかかっていることは確かな真実です


編集長は昔から、日本のものづくりの中で生まれ育ち、現在使用しているメインモニター、キーボードとマウス、モバイルバッテリー、プリンターは皆、日系企業から調達しています

日系企業からメインモニター、キーボードとマウス、モバイルバッテリー、プリンター等を調達しているのは、個人の安全保障を守ると同時に、日本のものづくりを支えるために、日系企業からメインモニター、キーボードとマウス、モバイルバッテリー、プリンター等を調達しているのです


ガジェットオタクやスマホオタクは日本のものづくりを一切知らず、海外企業からのメッセージに洗脳され、日本のものづくりを罵倒、誹謗中傷を繰り返す『偏見者』『差別主義者』が大多数を占めます

はっきり言えば、日本のものづくりを罵倒、誹謗中傷を繰り返す『偏見者』『差別主義者』がガジェットオタクやスマホオタクを名乗るのは、本当に日本の恥ですし、そこまで言うなら、海外移住を検討してほしいぐらい、同じ国に住む民とは言えません


前回のXiaomi 14 Ultraに関するレポートのさいごに偉人・金子みすゞが残した言葉『みんなちがって、みんないい』があります。これは、日本のものづくりを罵倒、誹謗中傷を繰り返す『偏見者』『差別主義者』がガジェットオタクやスマホオタクを名乗る人々に対して送るメッセージです

このメッセージに共鳴共感しないのであれば、本当に申し訳ないですが、二度とガジェットオタクやスマホオタクと名乗らないでください。精神衛生上、悪影響を及ぼす存在です


さいごまで読んでいただき、ありがとうございました ('ω')ノ




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