こんにちは。
2022年がはじまって、2週間経過した、今日この頃。
まだ本格化となっていない中、日本の大手通信キャリア4社から発表される新製品に目が離せない時期にそろそろ、突入します。
そんな中で一番目立つ存在となっているのは、中華人民共和国に本社 , 本部を構える、スマホメーカーの存在だ。
今回は、そんな中国スマホを中心に2022年のうごきを見ていこうと存じます。
OPPO , Xiaomi 、キャリア向け端末をどんなものを切り出す？
ここ数年で日本市場の中で存在感を増す、OPPO , Xiaomi 。
OPPO は、日本の芸能人を駆使し、浅く広い支持を集めようとしています。
しかし、Xiaomi は主に Twitter , Instagram , YouTube を使用した、SNS マーケティングが強く、特にインフルエンサーやレビュー系投稿者を中心に販売促進用の端末を無償提供したり、無償貸出を行っている。
その上で商品をよりよく見せ、インフルエンサー , レビュー系投稿者経由での購入やそれらの方々の意見を参考に購入へと踏み切っている現状です。
ただ、中国スマホを売り出す際、SNS を使わない消費者をどう買わせるかによっては、日本市場への参入継続に大きなカギを握るため、やはり、大手通信キャリア向けの端末を供給するのは、大きな意義があること間違いありません。
2022年は、大手通信キャリア4社の新製品発表会の中で、中国スマホがどのように打ち出してくるのか。注目です。
中国・BBKグループ傘下の Realme のうごきも目が離せない
中国・BBKグループには、日本の大手通信キャリア向けの端末を出している、OPPO 。
OPPO とは常にライバルでありながら、独自性を追求する、Vivo 。
OPPO や Vivo とは一味違う特徴を持ち、スタイリッシュなデザインを追求する、OnePlus 。そして、ジャンクお宝鑑定団 編集長が特に注目しているメーカーが 中国・BBKグループに存在する。 Realme だ。
Realme は、インド市場で絶大な支持が強く、5Gスマホに限れば、ぶっちぎりの成長率を獲得し、存在感は他の中国メーカーより圧倒的です。
Realme の特徴として、10～20代 の Z世代からの支持が根強い。さらには、他の 5Gスマホより、圧倒的な安さを誇り、Samsung , Apple , Google の高級スマホが買えないけども、Xiaomi , OPPO とは違う独創性や若者に好むデザインを採用する Realme は、まさに若者の虜になること間違いなし。
Realme は既に日本市場の参入を果たしており、中国・BBKグループで日本市場に参入したのは、OPPO に続いて、2社目となる。
そんな Realme の存在は、2022年に入ってから大きく急成長を遂げ、Xiaomi からすれば、大きなライバルであることは間違いなく、OPPO からすれば、ややライバル心を抱くかもしれないが、同じ中国・BBKグループの仲間からすれば、Realme は OPPO の兄弟であると同時に良きライバルとなるのかなと見ています。
Unihertz , UIMIDIGI などの中国スマホがどう出てくるのかも注目
OPPO , Xiaomi , Realme もそうだが、Unihertz , UIMIDIGI などの中国スマホが日本市場にどう食い込んでいくのかも注目だ。
特に Unihertz , UIMIDIGI は、かなり個性派スマホを出しており、主に中国国外向けの端末が主力製品。
ただ、これらの端末の多くは、楽天市場 , Yahoo! ショッピングではなく、アメリカ・ECサイト大手のアマゾンで販売していることが大半です。
そのため、インフルエンサー , レビュー系投稿者の投稿物にアマゾンリンクが貼り付けられています。
しかし、アマゾンはアメリカに本社 , 本部を構えており、ここ数年の間でサクラレビュー , 偽レビューで口コミをより良く見せる商法が蔓延したことを背景に、アマゾン側が厳しい措置として、アマゾンの販売市場から追放。追放された会社は、独自のECサイトを開設しても、なかなか思うような売り上げが見込まれない代償がかなり大きい。
となれば、中国でスマホ , タブレットを販売しているメーカーは、アマゾンにこだわることなく、Yahoo! ショッピング , 楽天市場 , 自社ECサイト運営の4本柱でアマゾンの1本足打法から複数足打法で攻めるのが、一番望ましく、万が一、アマゾンから追い出されても、他の販路で賄える状態を維持することが2022年を生き抜くことでかなり大事であることは、確かなことです。
中国スマホメーカーは、日本の消費者の不満 , 不安をしっかり取り除き、安心安全な端末であることを証明すべし
ただ、中国スマホとはいえ、本社 , 本部を構えている国が中華人民共和国であり、中華人民共和国の内政で日本の消費者は、中国スマホメーカー品 , 中国メーカー品 , 中国メーカーの部品を使う日本メーカーを警戒し、中国スマホ , タブレット , パソコンなどのIoT機器 不買運動が静かに広がりを見せている。
日本の消費者が警戒しているのは、消費者の許可なく、勝手に個人情報を中国のサーバーへと持って行くことと同時に中華人民共和国の法律が日本以上に自由と民主主義を全てないモノへとする法的拘束力を持ち、最悪の場合、一発死刑へと持ってかれる事例が後が立たない。特に中華人民共和国の場合、人権派の活動を全て排除させる姿勢を崩しておらず、新疆ウイグル自治区 , 内モンゴル自治区 , 香港特別行政区 などの人権問題を中国国外の諸外国が厳しく批判しても、中華人民共和国は『そんなことを言うなら、より恐ろしい制裁 , 軍事的行動を起こす』と完全に戦争 , 紛争 , 内戦まで一歩手前までの厳しい緊張状態が続いているのが、現実です。
日本の消費者は、中華人民共和国のうごきにかなり警戒しており、静かに広がりを見せている、中国スマホ , タブレット , パソコンなどのIoT機器 不買運動の大きな追い風となっていることから、日本市場で販路を広げている中国メーカーは、日本の消費者のココロを真摯に聞き、何がどのように不安 , 不満があることを本心丸ごと聞き出し、中国メーカーのスマホ , タブレット , パソコンなどの IoT機器がどれだけ安心安全であるのかをしっかりと証明することが何より一番求められています。
ただ、これを行うのは、中華人民共和国の政府側の意見を聞きつつ、日本の政府側の意見をしっかり配慮しなければならず、かなり難航すること、間違いないので、かなり慎重に進めることが大事です。
さらに、インフルエンサー , レビュー系投稿者が技適証明 , 技適マークがない中国メーカーのグローバル版を購入し、他の消費者よりも賢いぞと見せびらかすうごきが後を絶たない。
しかし、技適認証 , 技適マークがないグローバル版を日本で堂々と使うのは、法律違反であり、仮に逮捕されないと消費者に正当化を証明しても、法律違反は法律違反であることは、間違いなく、我々消費者側がそのような投稿者 , インフルエンサーの些細なうごきを厳しく監視し、違法行動を出した場合、すぐさま勇気を持った行動を実施し、インフルエンサー , レビュー系投稿者は、それらで自らの行動を首絞めることをせず、イチ消費者としての立場を志、あまり表に出さず、常にボトムアップ精神で居てほしいし、常にトップダウン精神では、長続きはしないことから、2022年のうちにしっかりとインフルエンサー , レビュー系投稿者は、早めの行動指針を改めてほしいところだ。
2022年、中国スマホとの距離感を大切に。技適マーク , 技適認証の存在もお忘れなく【 まとめ , さいごに 】
2022年は、北京冬季オリンピックが開催され、以前よりも中華人民共和国の存在が一層、強くなること、間違いない。
しかし、日本を含む諸外国が中国の内政に強く感心を持っており、内政で大きな人権問題や内政問題が発生した場合、いちはやく影響を受けるのは、中華人民共和国に本社 , 本部を構える中国メーカーであり、それが日本市場に大きく影響が広がりやすく、まさにハイリスク・ハイリターンだ。
ただ、中華人民共和国と日本は、切っても切れない関係であり、日本企業でありながらも、親会社が中国企業という場合が既に当たり前となっていることから、より中華人民共和国との距離感がより重要になってくること、間違いない。
特に個人情報の取り扱いは、消費者自身ではなく、基本的に企業任せとなるため、日本市場に参入している中国メーカーや中国メーカー傘下の日本企業がいかに、安心安全の製品であることを証明できるのかと同時に、中国メーカーがきちんと日本市場で販路を広げるために重要な技適認証 , 技適マークを取得し、日本の総務省での問い合わせで『中国の○○が販売している○○は、技適認証を受けていますよ』と証明できるよう、郷に入っては郷に従って、しっかりと日本市場で安定的に販路を維持 , 拡大をしてほしいところです。
あとがき
スマホ , タブレット , パソコン などの電波や通信を取り扱う製品で中国メーカーを避けても良いですが、それ以外の製品。モバイルバッテリー,スマートバンド,スマートウォッチ(GPS搭載モデルは除く),充電ケーブル,リュック,三脚,レンズフィルターなどの製品で中国メーカーの場合は、特に買っても問題ありません。編集長は、そのようにきっちりと割り切っています。
さいごまで読んでいただき、ありがとうございました ('ω')ノ
.jpg)